育休を取りたいと思っていても、お金のことが気になって、希望する期間を選べないことがあります。
私の周囲にも育休を取得する人はいますが、半年間となると長いと感じる人もいます。仕事の事情だけでなく、経済的な理由から1〜2か月で復帰するという話を聞くこともあります。
もちろん、育休は長ければよいというものではありません。家庭ごとに事情も、希望する過ごし方も異なります。
ただ、本当はもう少し子育てに時間を使いたいのに、お金の不安だけで諦めることになるとしたら、残念に感じます。
我が家では、半年間の育休を取得することにしました。
その判断ができた理由の一つは、これまでにある程度の貯蓄を準備していたことです。
一方、家計を試算する際に見落としていたこともありました。
半年間の収支は計算していたのに、育休中の給付がいつ入金されるかまでは考慮していなかったのです。
この記事では、我が家の考え方をもとに、育休中の生活費をどのように準備すればよいのか整理します。
半年間の家計収支が成り立っても、途中で現金が足りるとは限らない
我が家では、半年間の育休について、取得しなかった場合と比較して収入が約150万円減ると試算しました。
また、育休中の生活費や家族との時間に使うお金、教育費・老後資金の積立などを含めて、半年間で約200万円の貯蓄を取り崩す見込みです。
この2つは異なる数字です。
約150万円は、育休を取得しなかった場合との収入差。
約200万円は、育休中の家計収支から見込んだ貯蓄の取り崩し額です。
詳しい判断の経緯は、関連記事「半年間の育休で収入が約150万円減る。それでも取得を決めた我が家の家計試算」で紹介しています。
ただ、当時の試算は半年間の合計収支を確認するものでした。
給付の入金時期や、月ごとの口座残高までは計算していません。
ここに、もう一つ確認すべきことがあります。
たとえば、半年間で受け取るお金と支払うお金が同じでも、支払いが先に集中し、入金が後になると、途中で現金が不足する可能性があります。
半年間の家計が成立するかという問題と、毎月の支払いに必要な現金が足りるかという問題は、分けて考える必要があります。
育休中の給付は、毎月の給料と同じタイミングで入るとは限らない
育休中の収入を見積もる際には、受け取る金額だけでなく、入金時期も確認しておきたいところです。
たとえば、雇用保険の育児休業給付金について、厚生労働省は初回の支給申請が育児休業開始から2か月経過後に可能になると案内しています。
申請後も審査があり、実際の入金日は手続きの進み方によって変わります。
ただし、育休中に受け取る給付は、加入している制度や適用条件によって仕組みが異なります。すべての人が同じ日程で受け取るわけではありません。
確認したいのは、主に次の3点です。
- 自分が受け取る給付の種類と見込額
- 初回の申請時期と入金の見込み
- 2回目以降の申請・入金の間隔
金額や時期が確定していない場合は、早く入金されることを前提に生活費を使い切らないようにします。
育休中の生活費はいくら必要？ まずは月ごとの現金残高を確認する
必要な現金は、単純に「生活費の何か月分」と決められるものではありません。
毎月の支出、育休中の収入、給付の入金時期、手元にある貯蓄によって変わるからです。
我が家では、普段の生活費を共通口座から支払っています。
育休中も基本的にはその口座を使い、残高が不足しそうになれば、別に確保している貯蓄からお金を移す想定です。
この方法なら、共通口座だけで半年分の生活費を持っておく必要はありません。
ただし、別の貯蓄も含めて、必要な時期に現金を用意できることが前提になります。
月ごとの資金繰りを計算してみる
次の数字は、計算方法を説明するための仮の例です。我が家の実際の月別収支ではありません。
| 項目 | 仮の金額 |
|---|---|
| 開始時の生活費口座残高 | 100万円 |
| 毎月の支出 | 30万円 |
| 1か月目の入金 | 0円 |
| 2か月目の入金 | 0円 |
| 3か月目の入金 | 60万円 |
この条件なら、口座残高は次のようになります。
| 時点 | 月末残高 |
|---|---|
| 開始時 | 100万円 |
| 1か月目 | 70万円 |
| 2か月目 | 40万円 |
| 3か月目 | 70万円 |
3か月目に60万円が入金されれば、残高は回復します。
しかし、入金が予定より遅れれば、残高はさらに減ります。
また、月末残高がプラスでも、月の途中で家賃やカードの引き落としが集中すると、一時的に不足する可能性があります。
そのため、実際に計算するときは、月別の残高を確認したうえで、大きな支払日も見ておくと安心です。
計算の基本はシンプルです。
前月末の現金残高 ＋ 当月の入金 − 当月の支出 ＝ 当月末の現金残高
この計算を育休期間中の各月について行います。
給付の入金日が不明な場合は、入金が遅れたケースも別に計算します。
大切なのは、平均的な収支だけでなく、現金残高が最も少なくなる時期を把握することです。
共通口座が不足する場合は、別の貯蓄から補充する
我が家では、生活費を支払う共通口座と、別に確保している貯蓄を使い分けています。
育休中に共通口座の残高が不足しそうになれば、別の貯蓄から資金を移す考えです。
このときに気をつけたいのは、口座の残高だけを見て判断しないことです。
たとえば、共通口座に30万円あっても、翌月に40万円の支払いが予定されていれば、そのままでは足りません。
反対に、共通口座の残高が少なくても、必要な時期に使える別の貯蓄が十分にあれば、対応できる場合があります。
確認するのは、次のようなことです。
- 共通口座にいくら残っているか
- 近いうちにいくら引き落とされるか
- 別の貯蓄からいくら補充できるか
- 補充後も、残しておきたい資金を確保できるか
我が家では、生活防衛資金を別枠で確保しています。
生活防衛資金とは、病気や失業など、予期しない事態に備えて確保しておくお金です。
育休のために貯蓄を取り崩すことと、予期しない事態への備えまで使い切ることは、同じではありません。
育休中に使う予定のお金と、万一のために残すお金は、区別して考えています。
貯蓄を取り崩すことは、必ずしも悪いことではない
普段の生活では、基本的に毎月の収入の範囲で暮らすことを大切にしています。
ただ、今回の育休は少し考え方が違います。
社会人になってから、半年間というまとまった時間を家族と過ごせる機会は、そう多くありません。
もちろん、育休の中心は子育てです。
そのうえで、無理のない範囲で、普段は難しい経験や家族との時間にもお金を使いたいと考えています。
そのため、我が家では半年間の家計が赤字になること自体を、育休を諦める理由にはしませんでした。
教育費や老後資金の積立、生活防衛資金を考慮したうえで、貯蓄を取り崩しても家計が成り立つかを確認しました。
これは、どの家庭にも同じ判断をすすめるという意味ではありません。
収入や貯蓄、毎月の生活費、育休中に大切にしたいことは、それぞれ違います。
我が家にとって、これまで貯蓄してきたことの価値は、単に口座残高が増えたことだけではありません。
お金があることで、家族との時間を優先する選択肢を持てたことにも、大きな意味があったと感じています。
育休前に確認しておきたい家計の準備
これから育休を考える場合、私は次の順番で確認するのが分かりやすいと思います。
1. 育休期間中の家計収支を試算する
まず、育休を取得した場合の収入と支出を整理します。
給付だけでなく、配偶者の収入や賞与、固定費、育児用品、特別費なども確認します。
2. 月ごとの入金と支払いを並べる
半年間の合計額だけでなく、どの月にお金が入り、どの月に支払いがあるかを整理します。
入金時期が未確定なら、遅れる場合も想定します。
3. 共通口座と別の貯蓄を合わせて確認する
生活費を支払う口座の残高が不足しても、別の貯蓄から補充できるかを確認します。
その際、生活防衛資金など、取り崩したくないお金まで含めて判断しないようにします。
4. それでも不安が残る場合は、条件を見直す
育休期間を短くすることだけが選択肢ではありません。
特別費を調整する、積立額を一時的に見直す、取得時期を検討するなど、家庭の事情に応じた方法があります。
逆に、無理をして長期間の育休を取得する必要もありません。
大切なのは、自分たちが何を優先したいのかを踏まえ、家計が成り立つ条件を確認することだと思います。
まとめ：育休中の生活費は、総額と入金時期の両方を確認したい
我が家では、半年間の育休を決める前に、収入減と貯蓄の取り崩し額を試算しました。
その一方で、給付の入金時期を考慮した月別の現金残高までは確認していませんでした。
今回整理してみて、半年間の家計収支と、途中で必要になる現金は別に考える必要があると分かりました。
育休中の生活費を準備するときは、半年間でいくら使うかだけでなく、いつお金が入り、いつ支払いが発生するかまで確認しておきたいところです。
そして、私が何より大切だと思うのは、お金の不安だけで、家族と過ごしたい時間を諦めなくて済むようにすることです。
貯蓄の金額や育休期間に、すべての家庭に共通する正解はありません。
だからこそ、自分たちの希望と家計の両方を見ながら、納得できる選択をしたいと考えています。
半年間の育休を取得するために、我が家が実際にどのような家計試算をしたのかは、こちらの記事で詳しく紹介しています。
半年間の育休で収入が約150万円減る。それでも取得を決めた我が家の家計試算
※この記事は、筆者の家計管理上の考え方と、育休取得前の試算を紹介するものです。実際の給付額・支給条件・申請時期は、適用される制度や個別の状況によって異なります。最新情報は公的機関や勤務先の担当窓口でご確認ください。
