半年間の育休を取ろうと考えたとき、最初に気になったのはお金のことでした。
育休中は収入が減ります。周囲には、家計への影響を考えて早めに復帰した人もいました。私も、家計が厳しくなるなら育休期間を短くするつもりでした。
そこで、育休を取らなかった場合の給与や賞与と、育休中に受け取る見込みのお金を比較し、半年間の家計収支を計算しました。
試算では、育休を取らなかった場合と比べた収入減は約150万円。旅行費を増やし、教育費と老後資金の積立も続ける前提で計算すると、貯蓄から約200万円を取り崩す見込みになりました。
小さな金額ではありません。それでも、生活防衛資金を残せる見込みを確認できたため、夫婦で半年間の育休を選びました。
この記事は育休取得前に行った我が家の試算と判断の記録です。取得後の実績ではありません。
まず確認したのは、育休を取らない場合との収入差
私が知りたかったのは「育休中にいくら受け取れるか」だけではありません。育休を取らなかった場合と比べて、半年間で収入がどれだけ変わるかでした。
そのため、給与に加え、賞与への影響も含めて比較しました。育休中に受け取る見込みの手当金なども確認し、差額を計算した結果が約150万円です。
これは我が家の勤務条件を前提とする試算です。誰でも半年間の育休で150万円減るという意味ではありません。給付・手当金の仕組みは加入制度や勤務条件などによって異なるため、実際に取得する際は勤務先や加入先で確認が必要です。
制度の確認先：厚生労働省「育児休業等給付について」
収入減150万円と、貯蓄の取り崩し200万円は別の数字
収入の差額が分かっても、それだけでは育休中の家計がどうなるかは分かりません。
我が家では、普段から記録している支出の実績を使い、半年間の家計収支を計算しました。食費、光熱費、育児用品などは、ひとまずこれまでの実績を基準にしました。
一方で、旅行費は普段より増やす想定にしました。育休中は家族と過ごすだけでなく、普段なかなか会えない親にも会いに行きたいと考えたからです。
教育費と老後資金の積立も、育休中だからといって止めず、これまでどおり続ける前提で支出に含めました。
| 試算した項目 | 我が家の前提 |
|---|---|
| 育休期間 | 半年間（取得予定） |
| 育休を取らない場合との収入差 | 約150万円の減少 |
| 半年間の貯蓄取り崩し | 約200万円の見込み |
| 日常の生活費 | 過去の家計実績を基準 |
| 旅行費 | 普段より増額 |
| 教育費・老後資金の積立 | 継続 |
こうして計算した結果、貯蓄から約200万円を取り崩す見込みになりました。これは余裕を持たせて設定した予算枠ではなく、半年間の収支から出した数字です。
また、150万円と200万円の差額50万円が、そのまま旅行費の増加分という意味でもありません。比較しているものが異なるため、単純に差し引いて特定の支出を説明することはできません。
家計の実績をどう把握してきたかは、マネーフォワード MEを約4年間使った記事でも書いています。
約200万円を取り崩しても、生活防衛資金は残す
取り崩し見込みが分かった後に確認したのは、貯蓄のうち、どこまで使ってよいかです。
我が家では、生活費6か月分を生活防衛資金として別に確保しています。教育費や老後資金とも分けて考えているお金です。
今回の育休で、その生活防衛資金を下回る見込みなら、半年間の取得は選ばず、期間を短くするつもりでした。
今回の試算では、教育費と老後資金の積立を続け、旅行費を増やしても、生活防衛資金を残せる見込みでした。これが半年間を選べた大きな理由です。
ただし、半年間の最終的な収支と、途中の口座残高は別です。手当金などの入金時期によっては、一時的に現金が大きく減る可能性があります。この記事では月ごとの最低残高まで検証済みとは書けません。約200万円を用意すれば誰でも安心、という話ではありません。
生活防衛資金を投資資金と分けた考え方は、NISAを始める前に生活防衛資金を残した記事にもまとめています。
教育費と老後資金の積立は、育休中も続ける予定
我が家では、教育費と老後資金の積立をライフプランに組み込んでいます。今回の試算でも、その積立を続ける前提にしました。
積立を止めるべきではないという意味ではありません。今回の我が家では、余裕資金から取り崩しても生活防衛資金を守れると考えたため、積立を変更しない予定です。
将来のためのお金と、今の家族のために使うお金。その両方を見ながら判断したかったのです。
長期的な家計の見通しについては、我が家がライフプランを作った理由で詳しく書いています。
取り崩した200万円を復職後に補填する計画は立てていない
今回使う予定の約200万円について、復職後に何年かけて元に戻すかという計画は立てていません。
生活防衛資金や将来の積立とは別に、こうした機会に使える余裕資金があると考えているからです。
もちろん、復職後の家計を気にしなくてよいという意味ではありません。ただ、貯蓄を減らさないこと自体を目的にすると、使いたいときにお金を使えなくなってしまいます。
これまで貯めてきたお金を、必要だと思うときに使う。その使い道の一つが今回の育休でした。
育休中は、家族だけでなく親とも過ごしたい
旅行費を増やしたのは、普段なかなか会えない親に会いに行きたいからです。
仕事をしていると、まとまった時間を取るのは簡単ではありません。半年間の育休なら、配偶者や子どもと過ごす時間に加えて、親と過ごす時間も大切にできると思いました。
特別な親孝行をしたいというより、普段より時間を使って会いに行きたい。私にとっては、それも今回の育休を取る大きな理由です。
収入が減る時期に旅行費を増やすのは、家計の数字だけを見れば控えたくなる支出かもしれません。それでも、我が家にとっては大切にしたいお金の使い方でした。
夫婦ともに半年間の育休に賛成していた
配偶者は、最初から半年間の育休に賛成していました。
夫婦ともに、収入だけではなく、家族と過ごす時間を大切にしたいと考えていたからです。
今回の家計試算は、配偶者を説得するためのものではありません。二人が望んでいる半年間の育休を、家計面でも実現できるか確認するためのものでした。
収入が約150万円減るのは確かに大きい。それでも、守ると決めた資金を残せるなら、半年間の家族の時間を選びたいと思いました。
実際の収支は、育休が始まってから確認する
この記事を書いている時点では、半年間の育休はこれからです。
日常の支出は過去の実績を基準にしていますが、家にいる時間が増えれば変わるかもしれません。旅行費も予定どおりになるとは限りません。給付・手当金の実際の金額や入金時期も、見込みと異なる可能性があります。
だから、今回の数字は実績ではなく、取得前の判断材料です。育休中は実際の収支を確認し、必要があれば家計の見通しを見直すつもりです。
まとめ｜お金を減らさないためではなく、時間を選ぶために計算した
半年間の育休で、収入は約150万円減る見込みです。教育費と老後資金の積立を続け、旅行費も増やすと、貯蓄から約200万円を取り崩す計算になりました。
それでも生活費6か月分の生活防衛資金を残せる見込みだったため、夫婦で半年間の育休を選びました。
我が家にとって大切だったのは、貯蓄残高をできるだけ減らさないことではありません。守るべきお金を守ったうえで、今しか取れない時間をどう使うかでした。
この試算が正しかったかどうかは、育休後に振り返る必要があります。ただ、少なくとも取得前の今、漠然とした不安を数字に置き換えたことで、夫婦で納得して選ぶことができました。
※この記事は筆者家庭の取得前の試算と判断を紹介するものであり、育休中の収支や給付額を保証するものではありません。適用制度・給付・社会保険料等は勤務条件によって異なります。
