我が家の最初のライフプランでは、配偶者が育休から復職したあともしばらく短時間勤務を利用し、その後フルタイム勤務へ戻る想定でした。
ところが、あとから実際に利用できる制度と当初の想定に違いがあると分かり、予定より早く働き方を見直す必要が生じました。
フルタイム勤務へ戻る場合、平日夜の家事・育児をこれまでどおり分担することが難しくなる見込みでした。
収入だけを考えれば、フルタイムで働き続けるほうが家計には有利です。ただ、その働き方で保育園の迎え、夕食、入浴、就寝までをどう回すのか。子どもと過ごす時間や夫婦の負担まで考えると、我が家にとっては現実的な選択肢ではありませんでした。
この記事では、配偶者がどの働き方を選ぶべきかではなく、働き方の前提が変わったことで、我が家が家族の生活と将来のお金をどう見直しているのかを書きます。
最初のライフプランでは、短時間勤務を続ける想定だった
我が家は、教育費、住宅費、老後資金などを考えるために、将来の収入と支出をライフプランへ入れています。
その中では、配偶者が育休から復職したあともしばらく短時間勤務を利用し、その後フルタイム勤務へ戻る想定でした。
その収入を前提に、住宅、教育費、老後への備えを考えていました。
働き方は家計へ大きく影響します。当時は希望する働き方をライフプランの前提にしていましたが、その後、実際に利用できる期間との違いが分かりました。
実際に利用できる制度は、当初の想定と違っていた
あとから確認すると、実際に利用できる制度と当初の想定には違いがありました。
そのため、予定より早く働き方を見直し、フルタイム勤務へ戻る場合の生活を考える必要がありました。
フルタイム勤務へ戻る場合、平日夜の家事・育児をこれまでどおり分担することが難しくなる見込みでした。
その時間まで働くこと自体だけが問題なのではありません。
- 保育園の迎えを誰が担当するのか
- 夕食、入浴、就寝までをどう進めるのか
- 子どもと過ごす時間をどう残すのか
- 夫婦のどちらか一方へ負担が偏らないか
こうした毎日の生活を含めて考える必要がありました。
特に大きな問題だと考えたのは、夕方以降の家事や育児が一方へ集中することです。
現在の我が家では、家事や育児の分担は比較的バランスが取れていると感じています。しかし、フルタイム勤務へ戻った場合、そのバランスを維持するのは難しいと考えました。
そのため、当初想定していた形でフルタイム勤務へ戻ることは、現在の選択肢には入れていません。
収入だけでは、我が家に合う働き方を決められなかった
フルタイム勤務を続ければ、配偶者の収入はほかの選択肢より高くなる可能性があります。
住宅、教育費、老後を考えると、収入が多いことには大きな意味があります。
一方で、その収入を得るために、毎日の家事や育児が一方へ集中し、子どもと過ごす時間をほとんど残せないのであれば、我が家が望む生活とは違います。
我が家が考えたかったのは、最も収入が高くなる働き方ではなく、家計と家族の生活を両方続けられる働き方でした。
これは、時短勤務やフルタイム勤務のどちらが正しいという話ではありません。勤務時間、通勤、家族の支援、夫婦の分担などが違えば、判断も変わります。
転職や別の働き方を検討している
現在は、子育てと両立しやすい職場への転職、短時間で働ける別の選択肢などを夫婦で検討しています。
ただし、まだ最終的な働き方は決めていません。
希望する時間で働けるのか、収入はどの程度になるのか、家庭での分担をどうするのか。実際に選ぶためには、確認することが残っています。
決まっていないことを、ライフプランの中だけで都合よく確定させることはできません。
そこで現在は、一つの収入だけを正解として置くのではなく、働き方と収入が変わった場合に家計のどこを見直す必要があるかを考えています。
収入の前提が変われば、住宅・教育費・老後も見直す
配偶者の収入が当初の想定より少なくなれば、支出の前提もそのままにはできません。
我が家では、主に次の点を見直しています。
- 希望する住宅価格を下げる必要があるか
- 老後の積立額を調整し、退職後の再雇用も含めて考えるか
- 教育費を現在の設定のまま続けられるか
どれか一つをすぐ削ると決めたわけではありません。
住宅、教育費、老後、現在の生活のどこを優先し、どこなら調整できるのかを、働き方と一緒に考え直しています。
現在の教育費と老後積立を決めた経緯は、それぞれ別の記事にまとめています。
住宅については、欲しかったマンションをライフプランへ入れた結果、現時点では購入を見送った判断を別の記事にまとめています。
▶ 6500万円のマンションが欲しかった我が家が、ライフプランで購入を見送った理由
どの働き方なら我が家の生活と両立できるかを検討している
配偶者の働き方は、まだ検討中です。
現在は、実現可能な勤務時間と収入だけでなく、夫婦の家事・育児分担、子どもと過ごす時間も確認しています。さらに、働き方を変えた場合に、住宅、教育費、老後へどのような影響があるのかも一緒に見直しています。
どれか一つの条件だけで決めるのではなく、夫婦がどこまでなら家計と家族の生活を両立できるかを考える必要があります。
ライフプランは、働き方の前提が変わったときに家計全体への影響を確認するために使っています。作成と更新の考え方は、ライフプランを作ってよかったと思う理由｜不安を整理するための土台になったにまとめています。
当初想定した形でフルタイムへ戻ることだけを前提にせず、どの働き方なら我が家の生活と両立できるのかを、今も夫婦で検討しています。
