NISAを始めようとしたとき、最初に気になったのは「毎月いくら投資するか」でした。
しかし、投資額だけを先に決めると、手元にどれくらい現金を残せばよいのかが分かりません。
そこで我が家では、NISAは生活に必要な現金を残したあとの余裕資金で行うものと考え、先に生活防衛資金を決めました。
想定したのは、万が一、夫婦ともに働けなくなったときです。そのときに投資商品を売らなくても、最低限の生活を続けられる現金を残したいと考えました。
この記事では、生活防衛資金はいくらが正解かではなく、我が家が投資へ回さないお金をどのように考えたのかを書きます。
投資を始めるとき、現金で残すお金も考えた
家計の支出を把握し、将来のお金を考える中で、我が家はNISAを利用した積立投資を検討しました。
長く積み立てることを考えると、できるだけ早く、多く投資したほうがよいようにも感じます。
一方で、投資へ回したお金は値動きします。急に現金が必要になったとき、価格が下がっていても売らなければならない可能性があります。
金融庁も、株式や投資信託などの運用商品には元本割れのおそれがあると説明しています（金融庁「資産形成の基本」、2026年8月24日確認）。
我が家は、日々の生活に必要なお金まで投資へ回したくありませんでした。
そのため、毎月の積立額を考える前に、何かあっても投資商品を売らずに生活を続けられる現金を残すことにしました。
想定したのは、夫婦ともに働けなくなる場合だった
我が家が生活防衛資金を考えるときに置いたのは、夫婦のどちらかではなく、二人とも働けなくなる場合でした。
実際にその状況が起きるかは分かりません。それでも、我が家にとって収入が大きく減る場合を考えておくと、現金で残したい金額を決めやすくなりました。
対象にしたのは、最低限の生活を続けるための支出です。
旅行や外食などの娯楽費は含めませんでした。急な大きな支出は、生活防衛資金とは別に「特別費」として考えています。
生活防衛資金と、普段の楽しみや予定している大きな支出を分けたことで、「万が一に備える現金」が何のためのお金なのかを整理できました。
我が家では最低限の生活費6か月分を目安にした
当時、インターネットや本で調べる中で、生活防衛資金は生活費の6か月分という考え方を目にしました。
ただし、当時参照した具体的なサイトや本は現在確認できません。
また、6か月分がすべての家庭に必要な正解だと考えたわけでもありません。
我が家では、夫婦ともに働けない場合を想定し、最低限の生活を続けるための期間として6か月分を目安にしました。
必要な期間は、働き方、貯蓄、家族構成、公的な保障、毎月の支出などで変わります。ここで示しているのは、我が家が当時置いた条件での判断です。
専用口座は作らず、日常用とは分けて置いた
我が家は、生活防衛資金という名前の専用口座を新しく作ったわけではありません。
現金は銀行口座に置き、日常的に使うお金とは分けて管理しています。
大切だったのは口座の名前ではなく、その現金を普段の支出や投資へ使わないことでした。
生活防衛資金の金額は、一度決めた固定額でもありません。
現在の生活費は、毎年更新するライフプランで確認しています。生活費や家族の状況が変われば、6か月分に当たる金額も変わるためです。
支出を記録したあとに残った管理方法と、ライフプランを毎年更新している理由は、それぞれ別の記事にまとめています。
生活防衛資金を残したあとに、NISAの積立額を考えた
現金で残す範囲を決めたことで、投資へ回せるお金を家計全体から考えられるようになりました。
生活防衛資金を残したからといって、投資の損失を防げるわけではありません。将来の運用成果も確定していません。
それでも我が家にとっては、急な出来事が起きたときに、生活費のために投資商品を売る可能性を下げるための準備になりました。
そのうえで、教育費、老後資金、現在の支出をライフプランへ入れ、無理なく続けられるNISAの積立額を考えました。
積立額を決めた過程は、こちらの記事にまとめています。
▶ NISAを始める前に決めたこと｜積立額より先に考えたかったこと
住宅購入の判断にも、同じ基準を使った
生活防衛資金は、NISAを始めるときだけの基準ではありませんでした。
我が家が住宅購入を検討したときも、購入後の現金が最低限の生活費6か月分を下回らないかを確認しました。
欲しい住宅を購入した結果、この金額を維持できないのであれば、今は購入しない。投資とは別の判断でも、何かあったときに残したい現金の基準として使っています。
▶ 6500万円のマンションが欲しかった我が家が、ライフプランで購入を見送った理由
投資額より先に、投資しないお金を決めた
我が家では、NISAの積立額を決める前に、最低限の生活費6か月分を現金で残すことにしました。
その金額は、旅行や外食、特別費まで含めたものではありません。夫婦ともに働けない場合でも、最低限の生活を続けるための我が家の目安です。
生活防衛資金をいくらにするかは、家庭ごとに異なります。
我が家にとって大切だったのは、6か月という数字をそのまま採用することではなく、どのような状況に備え、何のために現金を残すのかを決めてから投資額を考えることでした。
